『技術戦略の経済学』 講義ノート
姉川知史
S1 マネジメント入門 ビジネスカリキュラムについて
(*)資料「慶應義塾大学大学院経営管理研究科講義要綱」当日配布
(*)資料「企業価値を最大化するための技術経営」『一橋ビジネスレビュー』当日配布
Purposes: 目的
本科目に対する導入として,ビジネス教育,とりわけMBA Programの標準的カリキュラムを提示する。
MBA学位を取得しない大多数の人にとって,ビジネス教育はどうあるべきかを検討する。
理工学研究科,医学研究科学生にとって,ビジネス教育はどうあるべきかを検討する。
Topics: ビジネス教育について
business schoolとは何か?
business 教育とは何か?
日本におけるMBA教育の現状
KBS, MBAカリキュラムの構造
経営教育の対象と内容
理工学研究科学生に対するビジネス教育
Summary: 要旨
この科目の第1の目的は,ライフサイエンス,エンジニアリング等を研究する理学,工学,医学等の修士課程学生に対称にして,仕事において必要となる,ビジネスの初歩的理解,マネジメント教育の導入を行うことである。第2の目的は,ビジネス専攻の学生に対して,技術を主題にして,それをいかに経営に位置づけ,活用するかを検討することである。第3の目的は,経済学を利用して,企業が技術をどのように分析し,マネジメントを行うべか,その方法,可能性,限界を示すことである。
S2/3 ケースメソッド入門
(TM)ノート「ケースメソッドについて」
(**)事例「3M Optical」
Purposes: 目的
TM資料を使用して,ケースメソッドについて紹介する。次に実際に事例を使用してケースメソッドを実施する。
3M Opticalの事例
3Mにおける技術マネジメントのあり方の紹介
大企業なの小規模新製品開発プロジェクトの紹介
問題設定,問題の背景,解決策の提示,技術動向予測,意思決定
S4/5 「企業戦略」導入
(**)事例「岐路に立つヌーコア」(Nucor Corp)
NPV法によるプロジェクト評価
(**) (TM)ノート「投資プロジェクト評価」
Purposes: 目的 ケースメソッド入門II
Nucorの薄スラブ技術の導入の可否
技術の実現可能性,技術陳腐化の速度,資金調達の可否,投資採算性
投資採算性の評価方法として,NPV法
キャッシュ・フローの予測,資本コストの概念とその推定
不確実性とNPV法
シミュレーションの応用
S6/7 「企業経済学」導入
意思決定方法分析 講義
ノート:「デシジョン・ツリー分析」
課題: ノートの例題により,デシジョン・ツリー分析を解説し,実際に分析を行いし,意思決定を選択する。
論点: Decision Tree Analysis(DTA)の概要,特徴,限界
DTAとNPVの関連:どのように併用するか。論理的に整合的か。割引率の意味。
DTAの普及とビジネス・スクール教育 アメリカ合衆国の場合,日本の場合,KBSの果たした役割
DTAの再評価,1990年代,Package SoftwareによるDTA,医療分野への応用拡大
参考資料
James E. Smith and Robert F. Nau ,Valuing Risky Projects: Option Pricing Theory and Decision Analysis
Management Science, Vol. 41, No. 5 (May, 1995), pp. 795-816 (article consists of 22 pages)
Decision Tree Software Classification: http://www.kdnuggets.com/software/classification-decision-tree.html
DREG: http://www.dtreg.com/?gclid=CNDKm6idrJMCFRgNewodInE_5Q
Tree Age: http://www.treeage.com/
S6/7 「企業経済学」導入
(*)資料 R.Coase: “The Nature of the Firm”
(**)事例「日本企業のコーポレート・ガバナンス」
課題:コーポレート・ガバナンス
経済学による企業理論 取引費用,契約理論,所有権理論,プリンシパル・エージエント理論
取引費用理論: Coaseの論文,取引方法として,市場と企業の対比,取引費用の概念
契約理論: 契約の束としての企業という考え方
所有権理論:: 所有権を重視する企業理論
プリンシパル・エージエント理論:情報の非対称性の役割,Hidden Information, Hidden Actionの意味
企業の多角化の説明
授業で言及しなかった論点
コーポレート・ガバナンスと会社法
コーポレート・ガバナンスの国際的相違
S8 組織構造 企業組織の経済学
(**)事例「松下電器産業株式会社-事業部制」
(**)事例「松下電器の事業部制マネジメント企業戦略」
http://panasonic.co.jp/company/history/chronicle/1933-02.html
課題: 事業部制の沿革
事業制の経済学
事業部制のマネジメント
S9/10 人的資源管理 人事の経済学
(**)事例「ソニー株式会社の採用・人材戦略」
(**) 資料「企業の成果主義」
(**)資料「レーシング・チームのマネジメントとMBA教育―ル・マン24時間レース総合優勝の背景―」『慶應経営論集』2006 年03 月発行