![]() |
▸ 2023年1月~ 事前予約フォームにてお申込ください。 定員に達した時点で、それ以降の事前予約は空席待ちとなります。 |
![]() |
事前予約フォームにご登録いただいている派遣担当者様宛に、各セミナーの詳細と受講者登録フォームをメールにてご案内します。 |
![]() |
受講者登録フォームに詳細な受講者情報を入力してください。 受講者登録締切日までにご入力がない場合、空席待ちのお客様にお席をご案内させていただくこともございます。キャンセルポリシーはこちら。 |
![]() |
▸ 開講 約3週間前 派遣担当者様宛に事前案内、事前教材および請求書をお送りします。 お振込みは、セミナー終講月の末日までとなります。 |
![]() |
ご連絡日 | キャンセル料 |
---|---|
受講者登録後〜開講3週間前 (教材・請求書送付タイミング)まで | 15,000円(税込) |
開講7営業日前まで | 受講料の10%(消費税別途) |
開講前日まで | 受講料の30%(消費税別途) |
開講日以降 | 受講料全額 |
※キャンセルのタイミングによっては宿泊施設の規定により別途ご宿泊に関するキャンセル料が発生する場合がございます。
※全講義の3分の2以上にご出席いただいた方を対象に、「セミナー修了証書」を授与いたします。
![]() |
▸ 2023年2月〜各コース開講 約3週間前 週末セミナー受講者登録フォームに必要事項を入力してください。 |
![]() |
▸ 各コース開講 約2週間前 受講者登録時にご登録いただいた送付先宛に、事前案内、事前教材および請求書をお送りします。 開講までにお振込を完了してください。 期限までにご入金が確認できない場合は、受講をお断りさせていただくことがありますのでご注意ください。 組織内の諸ルールなどにより、締切日までのご入金が難しい場合は、その旨ご相談ください。。 |
![]() |
1)受講者登録後のキャンセルにつきましては、キャンセル料といたしまして1名様につき5,000円(税込)を申し受けます。
2)セミナー開講後のキャンセル:受講料の100%をキャンセル料として申し受けます。
3)上記に加え、別途、研修宿泊施設を予約された方は、キャンセルお申し込みのタイミングによっては研修宿泊施設の規定によりキャンセル料が発生する場合がございます。
※全講義の3分の2以上にご出席いただいた方を対象に、「セミナー修了証書」を授与いたします。
![]() |
▸ 開講 約50日前 ケースメソッド教授法セミナー申込フォームに必要事項を入力してください。 |
![]() |
▸ 受講者登録締切日の翌日 人数不足により開講を見送る場合には、お申込みいただいた方宛てにメールにてご連絡します。 |
![]() |
▸ 開講 約30日前 ご入金締切日までに受講料を指定口座にご入金ください。 組織内の諸ルールなどにより、締切日までのご入金が難しい場合は、その旨ご相談ください。 |
![]() |
▸ 開講 約20日前 ご入金の確認が取れた方に、全教材をお送りいたしますので、授業準備を始めてください。 |
![]() |
ご連絡日 | ご返金内容 |
---|---|
教材発送の3営業日前まで | 全額ご返金いたします。 |
セミナー開講前日まで | 教材費および事務手数料を差し引いた金額をご返金いたします。 |
セミナー開講日以降 | いかなる場合でもご返金いたしかねます。 |
セミナーの中止・中断について
会場・講師の都合等でセミナーの運営上やむを得ない場合が生じたとき、運営を中止または中断することがあります。
その場合は、授業の振替または残りの日数分に相当する金額を返金いたします。
セミナー事前予約、受講者登録にあたって、お知らせいただいた氏名、住所その他の個人情報は、慶應義塾大学ビジネス・スクールにおきまして、①セミナーの企画・運営、②セミナー開発・サービス向上、③慶應義塾ならびに慶應義塾大学ビジネス・スクールの提供するセミナー等に関する情報のご案内、④本人および所属する企業(または機関等)に送付する各種書類の発送その他の連絡、⑤セミナー期間中に配付する名簿等の作成、およびこれに付随する事項を行うために利用します。上記の業務は、その一部の業務を慶應義塾大学ビジネス・スクールより当該業務の委託を受けた業者(以下、「受託業者」といいます)において行います。業務委託にあたり、受託業者に対して、受託した業務を遂行するために必要となる限度で、お知らせいただいた個人情報の全部または一部を提供することがあります。
慶應義塾大学ビジネス・スクールは、個人情報は原則として第三者に開示いたしません。ただし、法律上開示をすべき義務を負う場合や、受講者本人または第三者の生命/身体/財産その他の権利利益などを保護するために必要であると判断できる場合、その他緊急の必要があり個別の承諾を得ることができない場合には、例外的に本人または第三者の個人情報を開示することがあります。予めご了承ください。