後期博士課程 カリキュラム

経営管理に関する専門科目を履修することに加え、8つの【研究教育分野】から自分の研究領域を1つ選択し、ケースと呼ばれる教材を自ら作成すること、そして総合試験の合格、プロポーザル作成、博士論文作成・合格により、博士(経営学)学位を取得することができます。

履修条件の大要

学生が履修すべき授業科目は、次の4つのカテゴリーから成ります。

  1. 専門科目
    選択制で、1科目は2単位とする科目。6単位以上修得しなければならない。
  2. 特別実習科目
    フィールド・リサーチとそれに基づくケースの開発および事例研究論文の作成を中心とし、経営管理の実践的研究を体得させる一手段として開設されている科目。1科目2単位を必修とする。
  3. 特別演習科目
    指導教授による学位論文の指導と、その基礎となる理論研究、事例調査、各種演習を内容とする科目。3科目6単位を必修とする。
  4. ケース実習前提科目
    本研究修士課程修了以外の入学者に、ケース・メソッドによる授業を体験させることを目的とする科目。指導教授が必要と認めた場合、本研究修士課程の諸科目から選択履修させる。この科目は修了要件には含まれない。

研究教育分野と後期博士課程設置科目

後期博士課程は、以下の8つの「研究教育分野」を柱とする構成をとっています。

研究教育分野
総合経営政策 生産政策 経営環境 マネジリアル・
エコノミクス
組織行動 マーケティング 経営財務 会計

後期博士課程設置科目(2022年度予定)

研究教育分野
総合経営政策 生産政策 経営環境 マネジリアル・
エコノミクス
専門科目
経営政策特論
企業戦略特論
生産経営特論
生産管理特論
経営環境特論
産業経済分析特論
意思決定特論
経営科学特論
計量分析特論
特別実習科目
総合経営政策
特別実習
生産政策特別実習 経営環境特別実習 マネジリアル・
エコノミクス特別実習
特別演習科目
経営管理特別演習I・II・Ⅲ
研究教育分野
組織行動 マーケティング 経営財務 会計 共通
専門科目
組織心理学特論
組織戦略特論
多国籍組織戦略特論
国際人的資源管理特論
マーケティング理論特論
消費者行動特論
流通経営特論
市場戦略特論
財務管理特論
金融機関経営特論
行動ファイナンス特論
財務理論特論
会計理論特論
実証会計特論
ケースメソッド教授法特論
特別実習科目
組織行動特別実習 マーケティング特別実習 経営財務特別実習 会計特別実習 -
特別演習科目
経営管理特別演習I・II・Ⅲ -

課程修了の認定および学位の授与

本博士課程修了の要件は、上記各科目群について本研究科の定める履修・修得の条件を満たし、かつ研究上必要な指導を受け、総合試験に合格し、さらに学位論文の審査並びに最終試験に合格することです。上記の要件を満たした者に対し、博士(経営学)の学位が授与されます。

総合試験まで合格した者を課程終了(Ph.D.Candidate)とし、その認定を証明書として発行しています。博士学位は、入学後6年間の内に課程博士として取得することが求められています。

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