専門領域

教員一覧

経営環境

  • 中村 洋

    中村 洋

    NAKAMURA, Hiroshi
    経営管理研究科委員長 /
    ビジネス・スクール校長

    ・研究開発インセンティブ維持・増大と医療保険財政健全化の両立に向けた施策
    ・ドラッグラグ/ギャップの現状と影響因子の分析
    ・薬価制度改革/診療報酬制度改革
    ・医療・介護における自己負担の在り方
    ・中小企業におけるDX推進と金融機関・商社などのかかわり方(戦略)
    ・ヘルスケア業界におけるIT/ICT活用、DTx推進
    ・ヘルスケア関連ビジネス育成、起業支援
    ・アジア(特にASEAN諸国)関連のビジネス展開

  • 後藤 励

    後藤 励

    GOTO, Rei
    教授

    私たちは、健康を保つために民間・公的いろいろなモノやサービスを消費しています。
    しかし、遠い先の健康のことを考えることは難しく、いざ病気になっても医療知識は十分にありません。私たちの時間やお金を有効に使って健康を保つためには、どんなモノやサービスさらには社会制度が必要なのでしょうか?そして、どのように評価したら良いのでしょうか?
    こうした健康経済学や医療経済学という分野の研究をしています。

  • 武田 史子

    武田 史子

    TAKEDA, Fumiko
    教授

    応用実証経済学を専門としています。
    具体的には、金融証券市場データや財務データを使用し、計量経済・統計分析によって、経済理論に基づく仮説を検証する研究を中心に行っています。
    なかでも、イベントが株価や為替レートなどに与える影響を推定するイベント・スタディ分析を多く行っています。

生産

  • 稲田 周平

    稲田 周平

    INADA, Shuhei
    准教授

    生産システムを中心に、顧客に対して製品やサービスを提供するシステムの設計・改善・管理を関心事にしています。
    質の高いシステムの構築のためには、工学的・技術的な視点はもとより、人的・組織的な視点からアプローチしていくことが不可欠だと考えています。
    近年は、中小製造企業における人材育成や生産性向上等が非常に大事なテーマと考え、研究を進めていきたいと考えています。

  • 坂爪 裕

    坂爪 裕

    SAKAZUME, Yu
    教授/
    富士通チェアシップ基金教授

    これまで、セル生産方式に関する研究、並びに改善活動のマネジメントに関する研究を行ってきました。
    改善活動といえば、日本企業の十八番のように言われるのですが、実際の企業事例を分析してみると、各企業の効果にはかなりのバラツキがあります。この差を説明する要因の1つとして、最近では、改善活動の組織文化を形成するための5S活動や、日常生活における掃除・手入の習慣、並びにその歴史性について研究しています。

会計

  • 太田 康広

    太田 康広

    OHTA, Yasuhiro
    教授 / エーザイチェアシップ基金教授

    分析的会計研究(会計の数理モデル分析)を専門としている。
    主な研究テーマは、コーポレート・ガバナンスとディスクロージャー、企業価値評価(バリュエーション)である。

    コーポレート・ガバナンスについては、主として、戦略的監査論の分野を研究している。
    戦略的監査論は、単一個人意思決定理論ではなく、ゲーム理論の枠組みで会計監査を分析する分野である。
    特定の法律上の規定や監査基準を変更すると、企業の経営者や監査人の行動にどのような影響が生じるのかが主な関心対象である。

    企業価値評価の分野では、残余利益についての線形情報動学や、利益や自己資本、
    アクルーアルの動的特性を仮定し、それにもとづいた企業価値評価モデルの構築に関心がある。

  • 木村 太一

    木村 太一

    KIMURA, Taichi
    専任講師

    契約理論やゲーム理論を応用した、数理モデル分析による管理会計研究を行っています。特に、企業組織で実施されるマネジメント・コントロールに関心を持っています。
    組織成員に対して、予算統制や業績評価などを通じて、望ましい方向、望ましい水準の努力を投下してもらうための取り組みをマネジメント・コントロールと言います。研究を通じて、効率的なマネジメント・コントロール・システムを探求することを目指しています。

  • 村上 裕太郎

    村上 裕太郎

    MURAKAMI, Yutaro
    准教授

    経営者はなぜ、脱税をしたり利益を過大に計上したりするのでしょうか。
    分析的会計研究は、ゲーム理論や契約理論を用いて、このような経営者の行動原理を解明することを目的としています。行動原理を解明することで、どのような仕組みが経営者の脱税などを抑制するのに効果的なのかについて分析することも可能になります。
    このように、制度設計や制度変更に関する事前(ex ante)の分析をできることが、理論研究の大きな強みです。

情報・意思決定

  • 大林 厚臣

    大林 厚臣

    OBAYASHI, Atsuomi
    教授

    イノベーションとリスクマネジメントを研究しています。
    どちらも想定外の事象を扱うのでモデル化しにくいですが、それだけに挑戦意欲が湧きます。スポーツに例えると、イノベーションは攻め、リスクマネジメントは守りに似ています。対照的な部分もありますが、共通点を押さえた人はオールラウンダーになれます。
    共通点は、1つの技術や知識を多くの用途に応用することと、1つの仕事を複数の方法で達成できるようにすることです。

  • 林 高樹

    林 高樹

    HAYASHI, Takaki
    教授 / トヨタチェアシップ基金教授

    主に金融証券市場を対象として「計量ファイナンス (Quantitative Finance)」分野で研究を進めています。確率過程・時系列データに対する統計的方法論の開発や応用に関する研究に加えて、機械学習や自然言語処理などの技術も使いながら実証系の研究も行っています。
    ファイナンス以外にも、院生達と共に様々なビジネス分野や社会の問題・課題に対して、統計学・データサイエンスの諸手法を応用し解決を図っています。

  • 渡邊 直樹

    渡邊 直樹

    WATANABE, Naoki
    教授

    背後にある仕組みを掴もうとすることなく,
    上辺をなぞることで理解したつもりになり,
    誰かのマネをしても,何かの折にまた誰かに
    聞かないといけないのでは,学んだことに
    あまり意味はないのかもしれません.

    いくつもの個別事例を事細かに読み込んで,
    そっくりそのまま記憶しようとするよりも,
    それらを包摂するものがあるかもしれない
    ならば,それを探してみてもよいのかも
    しれません.

    計測できず,判断できそうにないことでも,
    ソリッドな下敷きを見つけることができた
    ならば,今いる場所から二歩、三歩は前進
    することができるでしょうから.

組織・マネジメント

  • 浅川 和宏

    浅川 和宏

    ASAKAWA, Kazuhiro
    教授

    グローバル企業の国際的イノベーション活動とその成果について研究しています。
    特に、研究開発のグローバル展開ないし外部とのオープン連携がイノベーションの諸成果(基礎研究、国際特許、新製品革新、工程革新、技術の商業化など)に与える影響に関する実証研究を各国データを用いて行っています。フルーガルイノベーション、リバースイノベーションの研究も行っています。

  • 大藪 毅

    大藪 毅

    OYABU, Takeshi
    専任講師

    組織における人(=人的資源)の活用について研究しています。
    新しいビジネスや社会の変化へ対して受け身な人材マネジメント、企業・社員間の労働取引の悪化、それに伴う報酬・能力開発・労働意欲の長期的低下、結果として国際的にかなり低くなってしまった労働生産性など、現在日本組織の人事管理には多くの問題があります。
    その解決のために、各企業には①自らの組織における人事課題の正確な認識(問題設定)、②組織の価値観・目的に基づいた人材政策(ポリシー)の策定、③それを実現する管理のしくみ・手法(マネジメント)について、自力で立案する組織能力が求められています。
    面白い仕事をつくり、働く人の能動性を引きだす組織のあり方について考えています。

  • 清水 勝彦

    清水 勝彦

    SHIMIZU, Katsuhiko
    教授 / 松下幸之助チェアシップ基金教授

    10年間の戦略コンサルタントを経て再渡米し、14年間に及ぶアメリカでの研究・教育活動ではM&Aを中心とする戦略意思決定についての研究を数々の国際学会、学術誌で発表し高い評価を受けてきた。帰国後は日本企業の国際M&Aおよび本社部門の強化に問題意識を持ち、学術論文執筆と同時にケース作成、企業幹部の育成に力を入れている。自らのマインドセットを常にアップデートし、「わかったつもり」にならないことを戒めている。

  • 林 洋一郎

    林 洋一郎

    HAYASHI, Yoichiro
    教授

    実験や調査などの心理学的な方法論に基づいた実証研究を進めております。
    最近は、多様な働きかたを背景に、組織の公正、フォールトライン、インクルージョンといった観点からダイバーシティ・マネジメントの2面性という問題に取り組んでおります。
    また、ディスクレパンシーとフィットという概念をキーとしてモチベーションのメカニズムを明らかにできないかと模索しています。

  • 山尾 佐智子

    山尾 佐智子

    YAMAO, Sachiko
    准教授

    海外に支社を置き、複数の国・地域で経営活動を行う企業の人材管理を主に研究しています。
    ここ数年は海外子会社の人材の重要性や、海外派遣員のマネジメントに着目してきました。
    こういったテーマに加えて、直近では社員の多様性に対応するための人材管理の在り方について考え、教育・研究活動を行っています。

マーケティング

  • 井上 哲浩

    井上 哲浩

    INOUE, Akihiro
    教授

    コミュニケーション戦略、製品戦略、ブランド戦略などのマーケティング戦略のさまざまな意思決定問題に対して、主として、統計学や情報工学などの数理アプローチを用いるマーケティング・サイエンスにより研究を展開している。

  • 坂下 玄哲

    坂下 玄哲

    SAKASHITA, Mototaka
    教授

    顧客マネジメント、小売マネジメント、ブランドマネジメント、IPマネジメントなどを中心としたマーケティングに関わる幅広い問題について、特に消費者行動の観点からアプローチする研究を行っています。

  • 余田 拓郎

    余田 拓郎

    YODA, Takuro
    教授

    素材や部品、設備機器など生産財・産業財のマーケティングに関する研究を行っています。
    とくに、営業活動を深化させるためのインサイド・セールスやBtoB企業のブランド・マネジメントの有効性に関する研究に関心があります。

財務

  • 小幡 績

    小幡 績

    OBATA , Seki
    教授

    1992年東京大学経済学部卒業、大蔵省(現財務省)入省、1999年退職。2000年IMF、2001年~2003年一橋大学経済研究所専任講師。2001年Ph.D.(経済学)(ハーバード大学)取得。

  • 齋藤 卓爾

    齋藤 卓爾

    SAITO, Takuji
    教授

    コーポレートガバナンスについて実証的に研究しています。特に取締役会や経営者の役割に注目しています。
    2015年のCGコードの施行以降、社外取締役が大幅に増えるなど日本企業のコーポレートガバナンスは大きく変化しました。これらの変化がどのような要因により引き起こされ、どのような効果をもたらしたのかを明らかにすることを目指しています。

  • 高橋 大志

    高橋 大志

    TAKAHASHI, Hiroshi
    教授

    ファイナンス(資産価格理論、企業金融)やビジネスに関する課題を、課題の特性にあわせ、最先端の計算機科学(コンピュータサイエンス)の手法やファイナンス分野の手法など用いて取り組んでいます。
    金融および経営と技術の橋渡しをしながら、先端技術およびファイナンス関連分野の知見を基に、企業・ビジネス・社会に貢献できる研究を目指しています。

総合経営

  • 芦澤 美智子

    芦澤 美智子

    ASHIZAWA, Michiko
    准教授

    スタートアップ・エコシステムの研究をしています。新しいテクノロジーを人々に届け、社会を前に進めるスタートアップ。そのスタートアップは、特定の場所(シリコンバレー、ボストン、北京など)から連続的・集中的に生まれる傾向にあります。そうした先行都市のエコシステムにヒントを得ながら、「日本において、世界に伍するスタートアップ・エコシステムが生まれるか。どのように?」という問いに取り組んでいます。実践とアカデミアを行き来する研究スタイルを得意としていて、ライフワークでDE&Iの活動/研究にも力を入れています。

  • 岡田 正大

    岡田 正大

    OKADA, Masahiro
    教授 / 三菱チェアシップ基金教授

    企業の金銭的価値最大化をゴールとする伝統的企業戦略理論をベースとしつつ、開発途上国における事業戦略、社会や環境にかかわる課題解決を収益事業化する戦略の方法論(共有価値創造型の戦略)を研究しています。
    さらに、既存の企業戦略理論に多様なステークホルダーの視点をどのように織り込みながら事業評価を行うかも研究対象としています。

  • 劉 慶紅

    劉 慶紅

    RYU, Keikoh
    教授

    日米中の三か国で学び、三つの博士学位を持ち、企業倫理と経営戦略を専門とし、哲学、経営学、経済学等の多分野にわたる学際的な研究を旨とし、定性及び定量の両面から研究を行っています。大学教員になる以前は、日本の大手電機メーカー及び大手SIerにて、海外事業推進を統括し、現地法人の上級管理職として海外赴任するなど、グローバルなビジネス環境の最前線で実務に携わりました。そうした経験に基づき、理論のみならず、現場での実践を取り込んだ研究・教育を心がけています。「青は藍より出でて藍より青し」を教育者としての最大の目標にし、常に最先端の学術研究成果や知見を可能性に満ちた学生たちに還元することに注力しています。

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